ホテルや旅館の収益性を測る代表的な指標の一つに「RevPAR（レブパー）」というものがあります。宿泊施設の稼働率と平均客室単価（ADR）を掛け合わせた数値であり、ホテルの収益力を総合的に表す国際標準の指標として把握しておく必要があります。
この記事では、RevPARの定義とその計算式、そしてRevPARを高める方法について解説します。
RevPARとは
1. RevPARの意味と定義
RevPARは Revenue Per Available Roomの略称で、「販売可能客室1室あたりの収益」を意味します。稼働率と平均客室単価（ADR）を掛け合わせた数値であり、ホテルの収益力を総合的に表す国際標準の指標といえます。
ADR（Average Daily Rate）が高くても稼働率が低ければ収益は上がらず、逆に稼働率が高くても単価が低ければ利益は限定的です。ADRと稼働率の両方を掛け合わせるRevPARは、ホテル経営の健全性を判断する上で最も分かりやすい指標として用いられています。
ADRの定義や意味を確認したい方は、以下の記事で詳しく紹介しているので参考にしてみてください。
＞＞ホテルの経営指標「ADR」とは？平均客室単価の計算式と意味を解説 OCC・RevPARとの関係も
2. RevPARの計算方法
RevPARには、2つの代表的な計算方法があります。
| 計算式①：RevPAR = 客室売上 ÷ 販売可能客室数 （例：客室売上7,000,000円÷販売可能客室数100室＝RevPAR7,000円） 計算式②：RevPAR = ADR（平均客室単価） × 稼働率 （例：ADR10,000円×稼働率70％＝RevPAR7,000円） |
例えば、100室のホテルで客室売上が7,000,000円、販売可能客室数が100室×1日=100室なら、RevPARは7,000円になります。これは「1室あたり平均7,000円を稼いでいる」という意味になります。
また別の計算例では、ADRが10,000円、稼働率が70％の場合、RevPARは 10,000円 × 0.7 = 7,000円 です。このように、計算式のどちらを使っても同じ数値が算出されます。
3. RevPARが重要視される理由
RevPARは、ホテル経営者・投資家・金融機関にとって共通の指標です。稼働率だけ、またはADRだけを見ても、実際の収益力は測れません。しかしRevPARなら「価格」と「利用率」の両方を含んでいるため、ホテルの収益力を一目で把握できます。
さらに、RevPARは施設の規模に依存しないため、異なるホテル同士を横並びで比較できるメリットもあります。都市型ホテル、リゾートホテル、旅館などの形態を超えて「どれだけ効率的に収益を生んでいるか」を測る共通言語になります。
日本市場におけるRevPARの推移
RevPARは市場環境によって大きく変動します。日本市場の推移を振り返ると、その特徴がよく分かります。
▶2019年（コロナ前）
インバウンド需要がピークを迎え、東京や大阪を中心に稼働率もADRも高騰。結果としてRevPARは過去最高水準に達しました。
▶2020〜2021年（コロナ禍）
緊急事態宣言や国際的な渡航制限により、稼働率が急落。ADRも下がり、RevPARは半減〜3分の1まで落ち込んだ施設も少なくありませんでした。
▶2022〜2024年（回復期）
国内旅行需要の回復に加え、インバウンド客も戻り始め、稼働率が上昇。さらに人件費・物価上昇を背景にADRを引き上げたホテルも多く、RevPARは急速に回復しました。
RevPARにおける地域別・宿タイプの特徴
RevPARは、地域やホテルタイプによっても大きく異なります。
1. 都市型ホテル
都市型ホテルはビジネス需要と観光需要を両方取り込むため、稼働率が安定しやすい特徴があるものの、イベントや国際会議などで短期的に大きく変動するとも言えます。
エリアのイベント効果を表す例として、月刊ホテレスの調査を取り上げます。月刊ホテレスの調査によれば、2025年8月、全国89ホテルの平均客室稼働率は81.7％（前年同月80.0％）、ADRは16,408円（同15,708円、4.5ポイント増）、RevPARは13,405円（同12,566円、6.7ポイント増）となったそうです。
中でも、万博で盛り上がる大阪はRevPARにおいて39.6ポイント増と大幅増加になっています。今後周囲で行われるイベントをふまえて、RevPARの変動を推測していきましょう。
2. リゾートホテル
繁忙期と閑散期の差が激しいため、年間を通したRevPARの平均値は都市型より低く出ることもあります。ただし単価が高いため、シーズン次第では大きく上振れする場合もあります。
リゾートホテルや地方旅館の事例では、どちらかというと、ADRを守ろうとする姿勢が強い事業者が多い感覚があります。閑散期には、なかなか宿泊客を集められるアイデアが浮かばないためか、ブランドイメージを守るという大義名分のため、稼働率が犠牲になっているケースが散見されます。
RevPARは、客室単価と稼働率を掛け合わせた「収益力の指標」です。定義や計算式はシンプルですが、市場環境や施設タイプによって推移は大きく変わります。
ここからは、RevPARを高める方法や他指標（ADR・GOPPAR・NOI）との違いについて掘り下げます。
RevPARを高める方法
RevPARは「ADR（単価）×稼働率」で構成されているため、改善アプローチは大きく3つに分けられます。
1. ADR（平均客室単価）を上げる
高付加価値プランの導入、インバウンド対応パッケージ、OTA依存度を下げた公式サイト予約の強化が有効です。特に外国人旅行者向けに特別体験や食事付きプランを用意すると、単価アップが実現しやすくなります。
基本的に開発時点の客室数が大きな影響を及ぼします。中途半端な客室数で、同じようなグレードの部屋ばかりだと、どうしても単価が下がってきます。客室面積は部屋タイプを複数に分けるため、客室温泉など設備面で差をつけるなどして、稼働率をコントロールする取り組みが重要です。
2. 稼働率を上げる
平日需要を開拓することが鍵です。シニア層向け、法人の研修利用、ペット同伴プランなどを企画することで、休日だけでなく平日も安定して稼働できます。また、SNS広告やインフルエンサー投稿などデジタル施策も有効です。
都市型ホテルやリゾート系ホテルのいずれにも活用できる方策ですが、平日限定のモニタープランを設定するなどの方法があります。弊社グループでは、UGCの広告素材を集めるため、モニタープランを活用している事例があります。
30％OFFなどの価格設定を行いますが、お客様にSNS投稿してもらうメリットや投稿素材のデータをいただくという大義名分があるため、価格訴求しやすい対策として機能しています。
3. DXによる効率改善
事前決済onlyやモバイルキー導入、コールセンター外部化などのDX施策を取り入れることで、限られたスタッフでも高いサービス水準を維持できます。人件費やオペレーションコストを抑えることで、収益率が改善し、RevPAR向上の余地を広げられます。
4. RevPAR改善のポイント まとめ
・短期的には 販促施策で稼働率を上げる ことが効果的
・中期的には 単価アップ戦略（体験価値やブランディング強化） が必要
・長期的には DX化や人材育成による効率改善 が必須
このように、RevPARの改善は「価格 × 稼働率 × 効率化」の三位一体で進める必要があります。
RevPARと合わせて知っておきたい指標
RevPARは便利な指標ですが、万能ではありません。経営判断や投資判断には、他の指標と組み合わせて使うことが重要です。
1. ADR（平均客室単価）
価格の強さを単独で表す指標で、高ければ高いほどブランド力や付加価値があると判断できます。
2. OCC（稼働率）
客室の利用状況を示す基本指標です。単価が低くても高稼働率になるケースがあるため、収益性は稼働率だけでなく別の指標も組み合わせてみる必要があります。
3. GOPPAR（Gross Operating Profit Per Available Room）
RevPARからさらに費用を引いて、営業利益ベースで1室あたり収益を測る指標。運営効率の差も可視化できます。
4. NOI（Net Operating Income）
賃料や固定資産税を引いた純営業利益で、投資家や金融機関が重視する指標になります。
運営者はRevPARで日々の収益性を管理し、投資家はNOIで利回りを判断するといった違いがあります。
まとめ
RevPARについてまとめると、以下5点が重要なポイントといえます。
・RevPARは「1室あたり収益力」を示す国際標準指標
・計算式は「ADR × 稼働率」または「客室売上 ÷ 客室数」
・日本市場ではインバウンドやイベント需要で変動が大きい
・改善には「ADRアップ」「稼働率改善」「DX効率化」の3方向が有効
・ADR、GOPPAR、NOIなど他指標と組み合わせて活用すべき
RevPARは「ホテル運営の収益力を測るベースライン指標」であり、投資家・運営者・経営者にとって共通の物差しです。しかし、それだけに頼るのではなく、他の指標と合わせて総合判断を行うことが、宿泊業界での持続的な成功に不可欠だといえるでしょう。
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